top-logo

建築家と一緒にデザインする注文住宅なら大阪・堺市のアドヴァンスアーキテクツ

top-search

住まいのコラム

南海トラフ地震に備える

テクノロジーのこと | 2015.04.01

20150401_01

東日本大震災から4年が経過しました。まだ、津波の爪痕が残っている地域も少なくはありません。それでも、少しずつ復興は進んでいます。阪神淡路大地震を経験した私たちには他人ごとに思えません。

そして、地震が発生する度に、関西でお住まいの方が気になるのは南海トラフ地震ではないでしょうか。南海トラフ地震では、最大M8~9クラス(阪神淡路M7.3、東日本M9.0)の地震が起きると言われていますが、これ以下の規模の地震が南海トラフで起きる可能性も十分あります。2015年3月6日に徳島県で震度5強を観測する地震がありました。人的災害がなかったのは不幸中の幸いでしたが、震源が南海トラフ地震の震源域と重なるのが余震のような気がして、何とも気持ちが悪く思います。

内閣府による南海トラフ地震の被害想定では、今後30年以内に東海沖から九州沖までの太平洋海底に延びるトラフ付近で起きるとされ、M8以上の地震が起こる確率を60%~70%としています。最悪32万2000人の犠牲者が出ると予想されています。

当社の建物は、耐震・台風に対しての耐久性は最高ランクの耐震等級3(※1)をクリアしています(※2)ので、震度7(※3)でも倒壊・崩壊などを防げるだけの強度を確保できます。しかし、津波・洪水に対しては、日本で建てられる住宅のほとんどは、建築基準法上で対応基準が定められていないことと同様に、対応していません。

※1:建築基準法で定められた耐震基準を満たすライン耐震等級1の1.5倍の地震に耐えられる強さに該当します。
※2:耐震等級は、お客様のご要望やプラン・仕様に応じて対応しております。
※3:耐震等級の最高は等級3、震度階級の最高は7までしかありません。それ以上の地震が起こる可能性もあります。

しかし、東日本大震災で起こった津波対策は、住宅の構造でクリアするのは難しいと言えます。そのため、津波が起こった時は避難するが大切です。どこに避難するかは、家族で事前に避難場所を決めておくことしかできません。

東日本大震災の経験を踏まえて制定された津波防災地域づくり法に基づき、大きな被害が見込まれる『津波災害警戒区域』を指定した都道府県は、2015年4月時点、1県(徳島県)のみです。指定の前提となる浸水想定も対象39都道府県のうち、約半分の19都道府県しかまだ行っていません。皆様もお住まいの場所の想定浸水深、標高を調べて、地震に備えておきましょう。

< BACK

メールニュースのご登録

ここでは、定期的に配信していますメールニュースや季刊誌で掲載いたしました記事のバックナンバーをご紹介しています。メールニュースでは、家づくりのお役立ち情報や見学会などの最新イベント情報をお届けしています。配信希望の方は下記ボタンよりお手続きください。 配信希望の方はこちら

関連コラム

最新コラム

間取り・住まい方 | 2021.01.29
お気に入りの実例を見る
資料請求
お問い合わせ
トップへ戻る